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電通、第2回「コロナ禍における生活者のキャッシュレス意識調査」を実施 1/21 電通

日常の利用頻度で、モバイル決済がクレジットカードを上回る結果に
株式会社電通(本社:東京都港区、社長:榑谷 典洋)において決済領域のマーケティング戦略支援を行うプロジェクトチーム「電通キャッシュレス・プロジェクト」は、2021年12月に、第2回「コロナ禍における生活者のキャッシュレス意識調査」を実施しました。

 本調査の目的は、新型コロナウイルスによりライフスタイルが大きく変化する中、生活者の決済手段がどのように変化し、今後どのような決済手段が主流になっていくかを明らかにすることにあり、今回は2020年12月の第1回※に次ぐ2回目の調査となりました。

 調査結果からは、生活者の”キャッシュレス意識”は新型コロナウイルス感染拡大期前よりも着実に高まっていることがうかがえ、今後もモバイル決済や非接触決済の普及とその利用意向の拡大などを背景に、日本のキャッシュレスはより一層浸透していくものと考えられます。

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